女性は２０００人突破も　進む高齢化　１０年で会員２割減　大日本猟友会

猟友会の会員が１０年間で２割減っていることが大日本猟友会のまとめで分かった。同会によると２０１８年度の会員数は１０万５０５０人と、１７年度から７３６人減り、１０年で約２割減。一方で女性会員数は野生鳥獣の肉（ジビエ）の人気などを背景に増加傾向で、初めて２０００人を超えた。同会は、高齢化や若者の新規参入が進んでいないことを課題とする。

　同会によると、１８年度は散弾銃やライフルを扱う第１種銃猟免許の所持者数が前年度から１５３９人減の６万５９０５人。ピークである１９７８年度（４１万２４４０人）から減少し続けている。空気銃を扱う第２種銃猟免許の所有者数はここ１０年間、２２００人前後で、横ばいの状態だ。網・わな猟は統計開始の７５年度から増加傾向にあり、１８年度は前年度から２５５人増の３万６４０３人だった。

　同会によると、会員の３分の２以上が６０歳以上と高齢化が進む。わなに掛かったイノシシなどに銃でとどめを刺す“止め刺し”をするが、それができる狩猟者が減少し、有害獣駆除を行う狩猟者の大半はボランティアで、全国的に熊の出現など突発的な対応が難しくなっているという。

　一方で女性会員は全国的に増加している。１５年度１１８３人、１６年度１５７１人、１７年度１９０８人で、１８年度は２１２７人と初めて２０００人を超えた。同会によると女性向けアピールや、近年のジビエブームが影響している。

　会員数が増加している県もある。宮城県では鳥獣害に悩む農家が団体で狩猟免許を取る傾向が近年続いている。同県猟友会の尾形正行事務局長は「会員の高齢化などで有害獣駆除で回りきれない地域もあり、自分たちの農地は自分たちで守るという意識が高まっている」と話している。

　大日本猟友会の浅野能昭専務理事は「各県猟友会の取り組みを支援し、若者や女性の参入を促したい」としている。